「日本企業が競争力を高めるためには、デジタルトランスフォーメーション（DX）と現場力の掛け算が欠かせず、そこでは“アジャイル（俊敏）”の考え方が重要になる」−−。こう指摘するのは、元ローランド・ベルガー会長でシナ・コーポレーション代表取締役の遠藤功氏。2022年1月21日にオンライン開催された「アジャイル経営カンファレンス」（主催：アジャイル経営カンファレンス実行委員会）に登壇し、アジャイル経営の重要さや、企業がどのように採り入れるべきかについて語った。
引用元：DIGITAL X（デジタルクロス）
【執筆者コメント】
近年では、システム開発関連企業において「アジャイル」を売りにした企業やサービスが増えているが、システム開発のみならず、一般の事務や営業などのビジネスサイドの業務においても「アジャイル」を取り入れることが、DX推進には欠かせないということが言語化されている内容であった。
初めから完璧なものを作り上げる計画を練っても、本当の意味で完璧なものが出来上がることなど殆どなく、完璧な状態を待たずに6~7割の状態でも出来るところからしっかり進めていき、ブラッシュアップしていくことが必要である。
また、「単純にデジタル化を進めるのではなく、現場の人たちが自分でデジタルテクノロジーを使いこなしながら、デジタルリテラシーを高める必要がある」とあるように、現場の一般社員は、経営陣や役職者が考えるDXを実現するだけでなく、自らのデジタルリテラシーを高めるため、DX推進のために必要なことを自ら考え、インプットとアウトプットを日々繰り返しながら自己研鑽に励まなければならないということだ。
執筆者／
REBUILDERS編集部 宮田健志郎
