ニュース掲載元：https://www.dreamarts.co.jp/news/press-release/pr220524/
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株式会社ドリーム・アーツは、DXへの認識に関する調査結果を発表しました。同社は従業員数1000名以上の企業に所属している従業員1000名に対し、「大企業の1,000名に聞いた“DXへの認識”に関する調査」を行いました。
調査対象は非管理職から役員クラスまで幅広い職位分布となっています。調査結果の概要は以下の３つにまとめられています。
・44％の人が自社のDXに対する取り組みが「わからない」
・60%の人がDXへの関わりに消極的
・67%の人が「経営層はDXを理解していない」と認識している
DXへは積極的に関わりたくない、企業がDXに取り組んでいるかどうか分からない、という従業員が多い結果になりました。
一方で、経営計画にDXという文言が含まれている（含む予定がある）企業が51%もあるように、経営層はDXへの関心があることも示されています。
またDXを推進する部門は「DX推進特別部署」「経営層を含めたDX推進特別部署」が適していると答えた従業員は約50％にのぼっています。ただDX推進部門に対して「デジタル化とDXの混在」を指摘するネガティブな意見も多く挙がりました。
加えて、DXを推進するうえで必要なデジタル教育を推進している企業は、約25％に留まる結果となっています。同社は調査結果を受けて、デジタル・リテラシーを高める教育が何かを考え、社員がデジタルパワーの凄さを認識することが、DXの土台となるとしています。
【執筆者コメント】
今回は、株式会社ドリーム・アーツのDXへの認識に関する調査結果を取り上げました。DXを推進していくためには改善すべき点が依然として多くあると認識しましたが、自社のDXへの取り組みを全社員に理解させる取り組みが必要だと言えるでしょう。
調査によると、DXに積極的にかかわりたい人が少ないとのことでしたが、大きな原因の１つとして自社のDXの取り組みへの理解が不十分であることがあげられます。
一方、自社のDXの取り組みを認識している人のうち、67％が今後DXに関わりたいと答えたという結果も出ています。つまりDXに関わりたいと思う人を増やすには、自社のDXの取り組みを教育する必要があるということです。
昨今DXに関するセミナーが多く開催されているほか、YouTube等の無料のプラットフォーム上でもDXに関する情報が多く存在しています。それらを活用すれば普遍的なDXの知見をインプットすることが出来ますが、自社の取り組みについては分からないままです。
従業員に対し自社のDXの取り組みについて理解させる機会を設け、DXに関わりたいと思う従業員を増やすことが、DXの推進につながると考えられます。
（参考）ドリーム・アーツレポート『大企業の“ヤバい”他人事DXの実態』
執筆者/
リビルダーズ編集部 橋爪 勝万
